JTBの働く環境とキャリアパス
「旅行が好き」だけでは続かない——年収437万円、繁忙期の激務、コロナの教訓。それでもJTBを選ぶ理由とは。
キャリアステップ
現場力——お客様と向き合う
- 個人旅行担当: 店舗やオンラインでの旅行相談・手配。「お客様が何を求めているか」を読む力を磨く
- 法人営業担当: 先輩に付いて企業・学校への提案営業を経験。修学旅行や社員旅行の受注を目指す
- 全員が国内旅行業務取扱管理者の資格取得を推奨される
- 添乗業務（ツアーに同行してお客様をサポート）も経験。旅行のリアルを知る
一人前——企画力と営業力で勝負する
- 商品企画: 特定の方面や顧客層を担当するツアー企画のプロに。航空会社やホテルとの仕入れ交渉も任される
- 法人営業: 大企業や官公庁の担当として、BTM・MICE案件を自力で受注
- 海外赴任のチャンスも。JTBは世界38カ国に拠点があり、現地での法人営業や訪日旅行企画を担当
- 社内公募制度で事業領域の転換が可能。「個人旅行→MICE」「国内→海外」など
マネジメント——チームと事業を率いる
- 課長・支店長として数十人のチームを統括。売上目標の達成、人材育成、顧客開拓を同時に進める
- MICE案件のプロジェクトマネージャーとして数億円規模の案件を率いることも
- 地域交流事業やBTMなど新規事業の立ち上げに参画する機会
- 経営幹部候補向けの次世代リーダー研修への選抜
経営層——旅行業界の未来を描く
- 部長〜役員として事業戦略の意思決定。「旅行会社からソリューション企業へ」の変革を牽引
- グループ会社（JTB-CWT、JTBパブリッシング等）の経営幹部への登用
- 観光庁・自治体との政策連携。日本の観光産業全体に影響力を持つ
- 非上場企業ゆえにオーナーシップを持った長期的な経営判断が求められる
研修・育成制度
新入社員研修（約2ヶ月）
ビジネスマナー、旅行業務の基礎、システム操作を集中的に学ぶ。添乗実習で実際のツアーに同行し現場を体感
旅行業務取扱管理者資格
国内・総合旅行業務取扱管理者の資格取得を全面支援。受験費用は会社負担。合格者には報奨金も
海外研修・語学支援
海外拠点への短期研修派遣制度あり。TOEIC受験費用補助、オンライン英会話の福利厚生も
社内公募制度
自ら手を挙げて事業領域を変えることが可能。「個人旅行→MICE」「国内→グローバル事業」のキャリアチェンジ
JTBアカデミー
社内の教育プラットフォーム。マーケティング、デジタル、マネジメントなど100以上のプログラムを自由に受講
向いている人 / 向いていない人
向いている人
- 旅行が好きで「人を楽しませたい」人——自分が旅行するのではなく、お客様の旅を最高にすることに喜びを感じるタイプ
- 営業力・コミュニケーション力に自信がある人——旅行業はサービス業。お客様・ホテル・航空会社と交渉する力が全て
- チームで大きなものを作りたい人——MICE案件は数十人で数千人規模のイベントを作る。個人プレーではなくチーム戦
- 「非日常」を仕事にしたい人——お客様の一生の思い出を作る仕事。定型的なデスクワークとは正反対
- 地域活性化に関心がある人——地域交流事業で自治体と一緒に「観光で地域を元気にする」仕事もある
向いていない人
- 高年収を最優先する人——平均年収437万円は大手企業としては低め。旅行業界全体の構造的な問題
- ワークライフバランス重視の人——繁忙期（GW・夏休み・年末年始）は世間が休みの時が最も忙しい。添乗業務は土日も
- BtoB志向が強い人——旅行事業の多くはBtoC。お客様対応がメインで、「企業相手だけ」の仕事は法人部門に限られる
- テクノロジー志向の人——ITの最先端ではない。デジタル化は進めているが、OTA（楽天等）にはテクノロジーで負けている
- コロナのようなリスクに耐えられない人——旅行業はパンデミック・テロ・天災で売上が激減するリスクが常にある
ひよぺん対話
ぶっちゃけ年収437万円って低くない？大手なのに...
正直に言うと低い。同規模の上場企業と比べると明らかに見劣りする。理由は——
・旅行業界自体の利益率が低い（JTBの営業利益率は約1%）
・非上場のため株式報酬がない
・コロナからの回復途上で賃上げ原資が限定的
ただし——
・添乗業務の出張手当・日当が付く分、実質的には少し上がる
・社員旅行割引など旅行関連の福利厚生は充実
・勤務地の選択肢が広い（全国の支店・海外拠点）
「旅行が好きで、年収以上のやりがいを求める人」には合う。でも「年収で人生の選択肢を広げたい人」には正直おすすめしない。
コロナのリストラ、もう大丈夫なの？またパンデミックが来たら？
大丈夫かと言われると、「同じ規模のリストラは二度としない」とは誰も言えないのがリアル。旅行業の宿命として、パンデミック・テロ・大災害で売上が急減するリスクは消えない。
ただしJTBはコロナの教訓から——
・BTM・MICE・地域交流で旅行以外の売上を増やす多角化を推進
・従業員数を約26,000人→約19,000人にスリム化して固定費を削減済み
・デジタル化で人に依存しない業務フローを構築中
「2020年と同じ失敗は繰り返さない」ための構造改革は進んでいる。でも旅行業には景気変動リスクがあることは理解した上で選ぶべきだよ。