3分でわかる毎日新聞社
1872年創刊、日本最古の新聞の一つ。
発行部数3位・英検共催——デジタル転換の渦中にある老舗メディア
非上場。売上580億円。英検実施機関として年間400万人超が受験。全国転勤あり
主要事業構成
毎日新聞社は新聞発行を中核事業としながら、英検（英語資格試験）の実施機関としての安定収益、デジタルメディア展開、イベント事業を組み合わせている。売上高約580億円（2024年3月期）のうち大半は新聞関連収益だが、英検事業が重要な非新聞収益源になっている。
3つのキーワードで理解する
「日本最古の新聞」の一つ——150年の歴史と信頼ブランド
毎日新聞の前身「東京日日新聞」は1872年創刊で、日本で現存する新聞の中でも最古の部類に入る。150年超の歴史の中で、政治・経済・社会・国際・スポーツ・科学等の分野に強い記者集団を形成してきた。朝日・読売と並ぶ全国紙3大紙の一つとして、今も「毎日新聞が報じることの重み」がある。フェイクニュースやAI生成コンテンツが氾濫する時代に、取材と検証に基づく報道の価値は再評価されている。
英検を共催する「意外な顔」——新聞社が英語資格ビジネスを持つ
毎日新聞社が持つ意外な「隠れ資産」が英検（実用英語技能検定）の実施業務。年間受験者数400万人超の日本最大の英語資格試験で、小中高校生から社会人まで幅広く受験する。公益財団法人日本英語検定協会が主催し、毎日新聞社がその唯一の事業パートナーとして試験の実施・運営を担っている。「新聞が売れなくても英検は受験される」という安定収益源であり、デジタル化（CBT方式）との相性も良い。
「紙の時代の終わり」と戦うデジタル転換——生き残れるか
毎日新聞の発行部数は2025年時点で約118万部まで減少（2000年時点の約半分以下）。このままでは「いつか新聞がなくなる」のは現実的なシナリオだ。毎日新聞社はデジタル版の強化やSNS展開を進めているが、日経新聞（有料会員102万人超）と比べるとデジタル収益化の進捗は課題が多い。「だからこそ今のうちに入社してデジタル転換を作りたい」という志向が選考でも評価される——変革への情熱がある人を求めている。
身近な毎日新聞——あなたの生活に関わる毎日コンテンツ
小学生から大学生・社会人まで年間400万人超が受験する日本最大の英語資格。公益財団法人日本英語検定協会と毎日新聞社が共同で運営する。
日本のアメフト最高峰の学生リーグ戦を毎日新聞社が後援。スポーツ文化の担い手としての役割も大きい。
全国の美術館・博物館での大型展覧会を毎日新聞社が主催・後援。「○○展」の看板に「毎日新聞社」の名前がある。
Webサイト・スマホアプリでニュースを配信。有料記事・メンバーシップサービスへの移行を進めている。
ひよぺん対話
毎日新聞社って「新聞が売れない時代」に就職して大丈夫なの？
正直に言うと「安泰ではない」。発行部数の減少は止まらないし、広告収入も落ちている。ただ「即倒産」という話でもない。1872年創業の老舗で、英検という安定収益源もある。問題は「このビジネスモデルが10〜20年でどこまで持続できるか」。就活生として見るなら、「新聞社に入る＝新聞を書くだけ」ではなく、「日本の報道インフラのデジタル転換を担う」という視点で入れるかがカギ。変革に参加したい人にとっては面白い環境でもある。
記者職と総合職って何が違うの？どちらを受ければいいの？
記者職は取材・執筆を専門とする職種。政治部・社会部・経済部・文化部・スポーツ部・写真部等に配属される。全国転勤ありで、地方局→東京本社というキャリアパスが一般的。記者クラブ・現場取材・締め切りとの戦いが日常。一方総合職（ビジネス職）は広告営業・事業開発・デジタル・経営企画等の仕事。記者ほど転勤は多くないが、営業目標のプレッシャーがある。「記事を書きたい」なら記者職、「ニュースビジネスを作りたい」なら総合職というざっくりした分け方が参考になる。
採用20〜25名って少なすぎる。倍率どのくらいなの？
公式倍率は非公表だが、「100倍超は確実、150〜200倍とも」という水準がネット上での一般的な推定。記者職だけならさらに倍率が高い。マスコミ就職の中でも新聞社（特に全国紙）は最難関クラス。「文章力」「好奇心」「粘り強さ」「社会への問題意識」が求められ、ES・筆記・複数回の面接・作文試験が課されることが多い。「記者として何を書きたいか」という具体的なテーマを持って臨むこと。「社会的に意義のある仕事がしたい」という漠然とした理由では通らない。