数字で見る帝国ホテル
ESや面接で使える数字と、給与・採用データ。「小さいけど高品質」なラグジュアリーホテルの財務を数字で理解してください。
知っておきたい数字
事業別売上構成（推計）
客室宿泊収入。東京本館の稼働率が最大のドライバー
レストラン・バー・アフタヌーンティー・ルームサービス
ウェディング・企業イベント・晩餐会
テナント賃料・クリーニング・その他サービス
給与・待遇
| 項目 | データ |
|---|---|
| 平均年収 | 570〜590万円（ホテル業界最高水準） |
| 初任給（大卒） | 月22〜24万円程度（採用年度により変動） |
| 賞与 | 年2回 |
| 昇給 | 年1回 |
| 年間休日 | 約110〜120日（シフト制） |
| 福利厚生 | 社員寮・借り上げ社宅あり、社員割引（ホテル内レストラン等） |
※年収データは各種調査・有価証券報告書に基づく。職種・年次・役職により大きく異なる。
採用データ
| 項目 | データ | 備考 |
|---|---|---|
| 新卒採用数 | 数十名程度 | 年により変動あり。少数精鋭採用 |
| 採用職種 | 総合職（宿泊・料飲・宴会・管理） | 入社後ローテーションで部門配属 |
| 語学要件 | 英語力必須（TOEIC目安あり） | フランス語・中国語は歓迎 |
| 文理比 | 文系・理系どちらも採用 | ホスピタリティへの熱意を重視 |
※帝国ホテルは少数精鋭採用。採用人数・時期は年度により変動するため、公式採用サイトを必ず確認すること。
業績推移（直近3期）
| 項目 | FY2023/3月期 | FY2024/3月期 | FY2025/3月期 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 約448億円 | 約534億円 | 526億円 |
| 営業利益 | 約14億円 | 約28億円 | 15.9億円 |
| 純利益 | 約17億円 | 約33億円 | 25.9億円 |
| 営業利益率 | 約3.1% | 約5.2% | 3.0% |
※FY2025は大規模改修工事の影響で減収・減益。FY2024はコロナ回復期のピーク。建替えが完成する2036年以降に本業利益の大幅改善を見込む。
ホテル業界内比較
| 企業 | 売上高 | 特徴 | ブランド |
|---|---|---|---|
| 帝国ホテル（東証プライム） | 526億円 | 老舗・格式・皇族利用 | 東京・大阪・上高地の3拠点 |
| 藤田観光（東証プライム） | 約400〜450億円 | ホテル椿山荘東京等を運営 | 都市型・リゾート混合 |
| 星野リゾート（非上場） | 非公開 | 温泉旅館〜リゾートの5ブランド | 星のや・界・リゾナーレ等 |
| 外資系（参考） | 非公開（日本法人） | アマン・リッツカールトン等 | グローバルブランド |
※各社売上は直近公開情報に基づく概算。ホテル業界は非上場企業が多く、正確な比較が難しい部分もある。
ひよぺん対話
売上526億円って数字だけ見ると「普通の中企業」って感じがする。帝国ホテルってそのくらいの規模なの？
規模は確かに大きくない。でも「売上高÷客室数」で見ると話が変わる。帝国ホテル東京の客室数は約931室。526億円÷客室数で計算すると、1室あたりの売上は年間約5,600万円超。ビジネスホテルの1室あたり売上（年間数百万円）と比べると圧倒的に高い。「規模は小さいが、1室あたりの収益力は別次元」——これがラグジュアリーホテルのビジネスモデル。売上よりも「客室単価・稼働率・ADR（Average Daily Rate）」で評価される会社だよ。
年収570〜590万円って、ホテル業界で働くとしては高い？低い？
ホテル業界では最高水準。ホテル業界全体の平均年収は350〜450万円程度で、帝国ホテルは業界平均を大きく上回る。ただし絶対水準は商社（平均800〜1,200万円）やコンサル（600〜1,200万円）と比べると低い。初任給は大卒で月22〜24万円程度（採用年度により変動）。「ホテル業界を志望するなら帝国ホテルの年収は良い」が正直な評価。「他業界と比べると低い」という事実も受け入れた上で、それでも「ここで働きたい理由」を持てるかが大事。
2025年3月期の純利益25.85億円なのに、営業利益15.9億円より純利益の方が多いって変じゃない？
鋭い質問。これは「特別利益」の計上が影響している。営業外収益（投資有価証券売却益や保有する不動産評価益など）が加わることで、営業利益より最終的な純利益が大きくなるケースがある。帝国ホテルは長期保有の有価証券や不動産を持っているため、本業（ホテル運営）の利益よりも投資・財産からの利益が加算された結果。本業の収益力を見るには「営業利益15.9億円、営業利益率3%」を基準にすること。建替え工事・改修コストの負担が大きい時期の数字で、2036年の新タワー完成後に本業利益が改善する期待がある。